目次
- Microsoft Power Apps とは
- Microsoft Power Apps でできること
- Microsoft Power Apps でできないこと(開発ツールとの違い)
- Microsoft Power Apps の導入メリット
- Microsoft Power Apps の注意点
- Microsoft Power Apps の管理・運用面はどうか?
- IIMヒューマン・ソリューションがサポートした活用事例
- Microsoft Power Apps セミナー案内
- まとめ
Microsoft Power Apps とは
Microsoft Power Apps(以下Power Apps)はMicrosoft社が提供するMicrosoft 365アプリケーションの1つで、ユーザのビジネスニーズに合ったカスタムアプリを構築するソフトウェアです。
Power Appsを利用すると、ローコードで高いセキュリティのアプリを作成することができます。
また、基盤データプラットフォーム (Microsoft Dataverse)のほか、さまざまなデータソース (SharePoint、Microsoft 365、Dynamics 365、SQL Serverなど) と横断的に連携し、アプリをすばやく構築することができます。
Microsoft 365についての詳細はこちらをご参照ください。
Microsoft Power Apps でできること
Power Appsには以下の特徴があります。
- ノンコーディング/ローコーディングで容易にアプリ開発が可能なプラットフォーム
- 標準搭載のコネクターやカスタムのコネクターであらゆるデータに接続
- Dataverseにデータを保存することで、データを一元管理
- Office 365やAzure、Dynamics 365、Power BI、Power Automateとの統合
- 強固なエンタープライズレベルのガバナンスとセキュリティ
- 高度な拡張性
Power Appsでの設計方法としては、キャンバス アプリとモデル駆動型アプリの2種類があります。
キャンバス アプリ
プログラミング言語でコードを書くことなく、必要な要素をキャンバスにドラッグ アンドドロップするだけで、Power Apps上のキャンバスからビジネスアプリを設計、構築することができます。
ユーザはアプリをブラウザやモバイルデバイスで実行できます。
モデル駆動型アプリ
データが Microsoft Dataverse にある場合は、業務データやプロセスからモデル駆動型アプリを自動的に生成することができます。
モデル駆動型アプリの設計は、アプリデザイナーツールを使用して、フォーム、ビュー、チャート、ダッシュボードなどのようなコンポーネントを追加していく方法で行います。
こちらも、コードをほとんど書くことなく、アプリを設計、構築できます。
キャンバス アプリの場合には、デザイナーがアプリのレイアウトを制御しますが、モデル駆動型アプリの場合には、アプリのレイアウトの多くが自動的に決まります。
Microsoft Power Apps でできないこと(開発ツールとの違い)
社外の人も含めて広く使ってもらうアプリには向かない
Power Appsで作成したアプリはクラウド上に保存して、利用ユーザに共有します。アクセス権を付与することで組織外のメンバーも使うことはできますが、セキュリティリスクは高まります。
そのため、Power Appsで作成するアプリは、社外の人も含めて広く使ってもらうようなアプリの作成には向いていません。
基本的に複数ユーザで同時編集できない
基本的に、クラウド上に保存されているOfficeファイルと異なり、複数ユーザで同時編集することができません。
ただし、2022年6月現在、Gitのバージョン管理を使用して、複数のユーザが同時にキャンバスアプリを編集できるようにする機能が試験段階にあります。1人のユーザにより変更が加えられて同期されると、他の変更と自動的にマージされ、アプリを編集している他のすべてのユーザが利用できるようになります。
アプリのデザインの自由度が低い
Power Appsは、Webアプリに比べてデザインの自由度が高くありません。HTMLやCSSを利用した場合のように細かい変更ができません。
そのため、アプリのデザインにこだわる場合には、Power Appsの利用は向いていません。
Microsoft Power Apps の導入メリット
学習すれば誰でも様々な業務の効率化・自動化アプリが作れるようになる
Power Appsを導入すると、ノンコーディング・ローコーディングで容易にアプリを作成することが可能になります。
プログラミングの知識がなくても、ドラッグ&ドロップでアプリを作成することが可能なため、一度作り方を学んでしまえば、誰でもアプリを作成することができるようになります。
外注する場合も低コスト、短期間で開発ができる
Power Appsを使うと、通常のシステム開発に比べて格段に低コストかつ短期間でアプリを作成することができます。
外注する場合にも、Power Appsの導入実績、利用実績が豊富な会社を選ぶことで、さらにスムーズで短期間でのアプリ作成が可能になります。
Microsoft Power Apps の注意点
ライセンスプランが複雑
Power Appsには複数のライセンスプランがあり、一部のコネクターしか利用できないプランもあるなど、やや複雑になっています。
また、Power Appsで作成したアプリは、ライセンスを取得した組織内でのみ利用可能です。
ライセンス取得方法について迷う場合には、Power Appsの導入実績のある会社に依頼するほうがよいでしょう。
Power Appsでのアプリ作成に向かない業務もある
Power Appsでは、あまりに複雑な業務のアプリ作成には向かない、Power Appsのライセンスの種類によっては24時間以内に実行できるコネクター経由のリクエスト数に上限がある、ファイルのアップロード・ダウンロード機能におけるファイル保管先が限定される、などの特徴があります。
これらによって、Power Appsでのアプリ作成に向く業務と、向かない業務があります。
Microsoft Power Apps の管理・運用面はどうか?
Power Appsは漏えいや不正接続からデータを保護し、さらにデータへのアクセス権限を持つユーザに限定します。
また、Microsoft Entra ID(旧 Azure AD)で動作するPower Appsは、包括的なデータ損失防止機能と強力なクロステナント制御を提供します。貴社セキュリティポリシーに従って、セキュリティを担保することができます。
弊社では、Power Apps導入だけでなく、管理・運用についてもお客様のニーズとご予算に合わせてサポートさせていただきます。
IIMヒューマン・ソリューションがサポートした活用事例
弊社ではPower Appsの導入などのサポートを行っております。その活用事例をご紹介します。
「Power AutomateとPower Appsによる組織図の自動作成」の事例
情報サービス業のお客様において、毎月定期的に実施している組織図の更新作業の自動化を、Power AutomateとPower Appsを利用して実施いたしました。
<背景>
従来、組織図の作成は、各部門内の配置変更、案件による配置変更と、毎月の変更箇所が多いため、人事部が各部門から情報を収集し、組織図に反映する等の対応を手作業で毎月行っていました。入力された情報の整合性をチェックしたり、未対応の方への催促をしたりする等、組織図更新作業に付随する作業に多くの時間を取られるという課題がありました。
また、こうした情報収集や更新作業を担当者1名で実施しており、作業の属人化も課題となっていました。
<対応内容>
まず担当者へのヒアリングにより既存の業務の流れを可視化しました。
次に、不要なアクションを排除し、統合できるプロセスを精査、その後システム化が可能な箇所の洗い出しを行い、本来あるべき姿を整理して、フローを作成しました。
続いて、各部門から収集した情報をもとに、最新版の組織図(PDF)を完成させるために、Power Automateにてワークフローを作成し、トリガー設定、データのインプット・アウトプット、転記、記入、メール送付等の作業を自動的に行う仕組みを作成しました。
また、Power Appsを利用し、ユーザが入力するためのインターフェイスを作成、SharePointリストによる台帳の作成と入力規則の設定をしました。
これらの対応により、組織全体(主に人事部)の工数削減、選択リスト等を活用することによる入力ミスの回避、業務の属人化解消を実現いたしました。
Microsoft Power Apps セミナー案内
弊社ではPower Appsに関連する各種無料セミナーを行っています。
Power Appsの概要を理解したい方のためのハンズオンセミナー「Power Apps入門」(無料)や、さらに詳しくPower Appsの活用方法を知りたい方のための「Power Apps初級編」(有料)を開催しております。
セミナーの詳細・お申し込みは こちら をご参照ください。
まとめ
Power Appsは様々なビジネスニーズに応じて業務の効率化・自動化に役立つアプリを簡単に作成できるソフトウェアです。
しかし、本当に生産性を上げるためには、既存業務をそのままアプリにするだけでよいのか、という視点が重要です。
弊社では、既存業務に関してお客様と一緒に課題を発見し、お客様の状況に合わせた最適な解決方法を提案いたしますので、ぜひご相談ください。
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